技術向上への取組 Advancement Of Technical

顧客に対して信頼の有る高度な技術を提供する為、わが社では新人社員研修から始まって以降7年間に渡る社内基礎教育制度を設け日々技術の研鑽に励んでおります。
又社員各人の技術研鑽への意欲向上を図る為、報奨金制度を設けるだけでなく役職昇格の選考基準にリンクさせた形で資格取得を奨励しています。
その為社内での講習会開催や受験料の負担等でバックアップし合格を目指しています。

種別 等級 H28年4月 H27年4月 H26年4月 H25年4月 H24年4月 H23年4月
技術士(機械部門) 1 1 1 1 1 1
技術士補(機械部門) 1 0 0 0 0 0
機械設計技術者 1級 49 46 47 47 45 42
2級 118 116 110 99 92 87
3級 108 104 96 84 86 92
技能検定 機械製図 1級 459 456 453 446 426 390
2級 96 104 98 103 106 116
プラント製図 1級 10 10 11 11 11 14
2級 1 1 1 1 1 1
電気製図 1級 66 65 65 67 63 58
2級 15 16 19 18 22 23
電気機器組立
シーケンス
制御作業
1級 2 2 2 1 1 1
2級 0 0 0 0 0 0
CATIA認定試験 36 36 36 36 36 36
情報処理技術者 システムアーキテクト 0 0 0 1 1 1
応用情報技術者 12 12 11 10 10 10
基本情報技術者 35 35 37 35 32 32
ITパスポート 40 40 42 44 45 45
電気主任技術者 第3種 5 6 6 6 8 8
合 計 1054 1050 1035 1010 986 957

備考:情報処理技術者内容
 システムアーキテクト  : アプリケーションエンジニア・特種情報処理技術者含む
 応用情報技術者  : ソフトウェア開発技術者・第一種情報処理技術者含む
 基本情報技術者  : 第二種情報処理技術者含む
 ITパスポート  : 初級システムアドミニストレータ含む

 技 術 士  公益社団法人 日本技術士会
 「技術士」は,「技術士法」に基づいて行われる国家試験(「技術士第二次試験」)に合格し,登録した人だけに与えられる称号です。国はこの称号を与えることにより,その人が科学技術に関する高度な応用能力を備えていることを認定することになります。
 機 械 設 計 技 術 者 試 験  社団法人 日本機械設計工業会
 弊社も常任理事を務めております「社団法人 日本機械設計工業会」が、平成7年度より機械設計技術者の技術力を公に認定する試験制度として「機械設計技術者試験」を実施しています。
H18年度試験迄で延べ1級2,241名・2級4,233名・3級9,870名の皆さんが受験され、合格率は 1・2級で4〜5割程度、3級で2〜3割程度となっています。
 技能検定
機械製図・プラント配管・電気製図・シーケンス制御
 厚生労働省(技能検定制度)
 技能検定は、厚生労働省が行っている国家検定制度です。
労働者の有する技能を一定の基準によって検定しこれを公証する観点から実施されています。
機械製図では、従来はドラフターでの受験でしたが現在はCADでの受験も行われています。
弊社は検定委員の派遣及び受験会場の提供等運営にも関わっております。
 CATIA認定試験 
 ダッソ―・システムズ株式会社が主催する「CATIA認定技術者試験」が有りますがそれとは違う独自の認定試験です。
大手自動車企業のエンジニアリング会社が主催する自動車業界向けに特化されたCATIAの認定試験で、試験には実機を用いた実技試験が組み込まれ単にモデリングの技能だけではなくナレッジを含めた実践的な試験内容になっております。
CATIAによる自動車開発設計には必須な技能が含まれており、自動車開発設計に従事する為の前提資格とも言えます。
弊社では、CATIA・Inventor等3次元CADも積極的に導入し客先のニーズに応じております。
情 報 処 理 技 術 者 試 験  財団法人 日本情報処理開発協会
 経済産業省が情報処理技術者としての「知識・技能」の水準を認定している国家試験です。
情報システムを構築・運用する「技術者」から情報システムを利用する「エンドユーザ(利用者)」まで、ITに関係するすべての人に活用いただける試験として実施しています。
 電 気 主 任 技 術 者 試 験  財団法人 電気技術者試験センター
 経済産業省が行っている国家試験です。
事業用電気工作物の工事、維持、運用の保安の監督に従事しようとする者並びに一般用及び自家用電気工作物の工事に従事しようとする者に対し試験を実施し、合わせて電気技術者の資質の向上、維持を図り、もって我が国の電気保安の確保に寄与することを目的としています。